県内で増えている外国人介護人材を対象にした研修が20日、山形市の県総合社会福祉センターと各施設をオンラインで結び、開かれた。参加者は動画などを通じて具体的な事例を考察し、安全な介護についての理解を深めた。
研修には特別養護老人ホームなど県内17施設から、ミャンマーやベトナムといった5カ国の37人が参加した。東北文教大短期大学部(同市)の横尾成美教授が講師を務め、▽車いすから立ち上がる利用者への対応▽ベッド上での介護▽正しい食事介助―の三つのケースを解説した。
教材の動画は県老人福祉施設協議会と同大の教員、学生が制作し、三つのケースに関する良い例、悪い例を再現した。横尾教授は▽利用者の間違いを否定しない▽同僚と連携して様子を見守る▽食事介助は利用者と同じ目線になるよう座って行う―といった要点を示した。参加者は、悪い例の改善点などについて積極的に発言した。
県が各施設に行った聞き取りでは昨年9月現在、県内で少なくとも10カ国の124人が介護現場に従事している。全国的に外国人介護人材は、今後も増加傾向が予想されている。定着に向けた支援を目的に、県が同協議会に委託して研修を実施した。
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